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EVが普及しても電力需要への影響はたった2%!

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2040年には全体の15%がEVに、電力需要は2%増

石油天然ガス・金属鉱物資源機構(JOGMEC)は1月、電気自動車や天然ガス自動車に関するレポートを発表しました。EVは今後も順調にシェアを伸ばしていき、保有台数は2040年時点で2.8億台(全体の15%)に達し、電力需要が2%増、石油需要は2.4%減少すると見通されています。

Source: 新電力ネット(2018/1/29)

 



計算してみよう

EVが普及すると電力の需給が逼迫することを危ぶむ声は根強いです。

結論から申し上げると、年間の電力消費量ベースでの影響は微々たるもんです。

 

自分で実際に計算してみるとわかりますが、EV普及による電力消費量の増分は2%足らず

JOGMECの試算とほぼ一致。

 

そのかわりエンジン車からEVに転換すると石油需要は低下し、さらにWell to Wheel(油井から車輪まで)のエネルギー効率も向上するので、エネルギーの需給は相殺してさらにお釣りがくることになります。

 

まとめ

「EVが普及すると電力需要ガー」論は根強いですが、マクロ的な需給に関しては心配なさそうです。

 

ただ、夏場の昼間のような時間帯にEVの急速充電が集中すると電力需給がショートしてしまう可能性も考えられますので、デマンドレスポンスの導入などによって充電時間の分散化などは求められます。

デマンドレスポンス

卸市場価格の高騰時または系統信頼性の低下時において、電気料金価格の設定またはインセンティブの支払に応じて、需要家側が電力の使用を抑制するよう電力の消費パターンを変化させること。

もっとも、再エネの普及が進むと電力供給が不安定になるので、EVの普及に関わらず日本のエネルギー政策の一環としてデマンドレスポンスの導入は進められています。

海外ではすでに実証実験・実用化は開始済み。

 

経産省の長期エネルギー需給見通しでは、デマンドレスポンスやVPP(仮想発電所)の普及により2030年には需要家側で大規模火力43基分の発電能力と、13基分の調整能力を持つと試算されておりますので、EVが普及してもまったく問題は無さそうですよ。

 



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