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中国、EVブームで人材争奪戦

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スマートフォンの受託製造大手や電子商取引会社、インターネット動画配信サービス大手といったさまざまな中国企業が、電気自動車(EV)の開発に乗り出している。こうした中、EV関連分野の限られた人材の獲得競争が過熱している。

先日開幕した今年度のフォーミュラEは、EVに次世代への活路を見出す欧米勢と新興勢の代理戦争の場となっているが、中でも中国ではフォックスコンやテンセント、アリババなどといったこれまで自動車の製造を手がけていなかった大手企業がEVの開発に乗り出しており、人材争奪戦が活発となっている。

また、白羽の矢が立っているのはこれまでカーメーカーで開発を経験してきたエンジニアのみならず、BMWやTeslaなどの幹部などにも及ぶといわれており、もう猫も杓子もという様相だ。

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ご存知のとおり、中国は深刻な大気汚染に悩まされており、都市部ではすでにガソリンバイク乗り入れは禁止されており、EVやPHEVでは行政の補助金やナンバープレートの優先交付がなされるなど、EV化に向けて他の国とは異なるインセンティブが働いている。

さらに、先日のドイツやオランダ、ノルウェーでガソリン車が禁止されるかもしれないというトピックの中でも取り上げたが、新興メーカーにとってはエンジン技術という既存の自動車業界の土俵で戦うことは技術的にもコスト的にも得策ではない。

一方で、まだ大手メーカーが本腰を入れていないEVで主導権を争うことは、強豪ひしめくエンジン車業界よりも勝算があると見ているのは間違いないだろう。

http://www.evjournal.jp/2016/10/14/germany-to-the-engine-car-sales-ban-in-2030/

そんな新興メーカーにとっては、日本のカーメーカーが◯◯◯なんぞにうつつを抜かして足踏みしている現状はメシウマのボーナスステージそのものなのだが、果たして後塵を拝したときにキャッチアップできるのか。

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